一昨年の２月に、メキシコ空軍機が１０数機のＵＦＯ編隊に遭遇して以来、世界の都市で最大５００機にも登る数の大量飛来が続いています。

昨年１０月には東京・ソウル・ロンドンと現れ、今年に入って１月２７日には南アフリカのケープタウンで１５０機、３０日にはアリゾナ州フェニックスで５０機、２月４日にはイタリアのミラノ市で、これは５機でしたが大型で、６時間にわたって、形や色を変えながら滞空していました。

そしてその３日後には、冬季オリンピックが開かれているトリノでＵＦＯが出現しました。聖火台の脇に、ドーム円盤状の物体が上下左右に空中移動しているところを地元の人がカメラに納め、新聞に報道されましたが、日本の一部マスコミでも報じられました。

この目撃を報告したＵＦＯ研究家ポーラ・ハリス女史は、現在世界的な高まりを見せている「宇宙人の情報公開と平和的宇宙外交運動」（ＥＸＯＰＯＬＩＴＩＣＳ）をイタリアで展開している活動家です。
ハリスさんは、「宇宙人との対話外交は、都市の上空に滞空する宇宙艦隊との遭遇から始まるかもしれない」と予測していた自分の思惑が、現実に迫っているのではないかと考えているようです。

この「宇宙人との平和外交」の運動が始まったのは、４〜５年前になりますが、それより前の１９９０年代、救急医師のスティーブン・グレア氏が、「地球外知的生命体研究センター（ＣＳＥＴＩ）」という民間団体を立ち上げ、デスクロージャー・プロジェクト（情報公開運動）を推進し、多くの軍人や政府関係者から、６０００件以上ものＵＦＯ事件に関する情報を収集しました。
そして、２００１年５月にワシントンのナショナル・プレス・クラブで政界人やマスコミの参加の下、それらの証言者を集め、記者会見（コラムバックナンバー１２参照）を行いました。ハリスさんの「宇宙外交運動」は、その動きから触発されて来ているように思われます。

これまでＵＦＯ情報の流れは、民間の研究者や団体が、個々にその地方で起きた事件をとり上げたり、その国で出版された書籍などを研究するに止まっていましたが、ここに来て「一部の特殊な為政者が隠蔽してきた」ということが明確になって来ており、それが「人類と宇宙人」という明確な問題意識にまで高まりつつあるのです。

そして何より当局にとって、ＵＦＯや宇宙人問題が、偽情報などの操作・隠蔽というレベルではどうにもならないような状況にまで来ており、市民によって希求される運動がより強く推進される状況が迫って来ていると言えるでしょう。

もちろんこの高まりは、ネット社会が構築され、個人が発信する情報が瞬時に世界を駆け巡るという時代背景が大きく影響していることも事実です。
代表的組織は、カナダのＭＵＦＯＮ（相互ＵＦＯネットワーク）を母体としたＮＧＯ（非政府組織）がビクター・ビキヤニ氏によってつくられており、昨年の宇宙人発言で話題となった元国防大臣のポール・ヘイラー氏を担ぎ上げ、国連に宇宙平和外交を実現すべく動いています。
もう１つの柱は、国際法学者のミシェル・サラ氏や、ＳＲＶの専門家であるアルフレッド・ウエブル氏等による理論構築陣。３番目に、前述のＣＳＥＴＩ（情報公開運動）のグレア博士などが連携しています。

この「宇宙外交運動（ＥＸＯＰＯＬＩＴＩＣＳ）」は、お互い多少立場の違いはあれ、世界中の主だったＵＦＯ研究家が参加しており、これまで半世紀以上にわたる、世界的なＵＦＯ情報の隠蔽を打ち破る方向に動き出していると見ていいでしょう。

まだスタートして一年そこそこなので、あまり日本では知られていませんが、これらの動きに大きなうねりを感じます。

詳細については、先に挙げた三者のそれぞれのサイトを検索していただければ活動の現状を見ることができますが、それぞれはまたＬＩＮＫを張っていますから、連携するグループを辿って見ることも可能です。

私が以上のような活動に気付いたのは、昨年の１１月ころでした。
９月末にカナダのトロント大学で、最初の大掛かりな宇宙外交運動のシンポジウムが開かれました。そこでは、カナダ元国防大臣のポール・ヘイラー氏が、「アメリカの軍部は、宇宙人に対して使用するための武器を準備している。私たちは宇宙戦争に巻き込まれる危険がある。ＵＦＯは空を飛ぶ飛行機と同じように現実的なことなのだ」と演説して、大喝采を受けたというニュースが流れたからです。

また、カナダのマーチン政権は、昨年の２月にアメリカの弾道ミサイル防衛協定を拒否し、国連での宇宙兵器禁止協定を推進していました。ところが、１１月２９日にマーチン政権は、内閣不信任案を突きつけられ、解散の憂き目にあってしまったのです。カナダ政権の反米的動きは、この時点で完全にブレーキがかかってしまったのです。
宇宙外交運動の高まりは、それまでカナダの国会にも及び、昨年内にも上院で、ＵＦＯと宇宙人問題に関する公聴会が開かれようとしていましたが、延期となってしまいました。

私はこの事を、昨年末の大晦日TVタックルの収録中、ロッキード事件でピーナツを食わされた田中内閣に喩えて発言したのですが、この部分は放送されませんでした。

現在の地球は、１つの「惑星社会」として大きな節目を迎えています。
環境破壊や異常気象の増加、止むことのない戦争や内乱などは、ひとつ間違うと大規模な人災を引き起こしかねません。これらはさまざまな予言が警告してきた「最後の日の前兆」とも見ることが出来ます。今は、このような危機を回避することが、地球全体の文明の課題として問われていると言っても良いのではないでしょうか。

その危機を解決するためのカギが、「宇宙外交運動」の中にあるように思われます。
それは、「宇宙人が天からやってきて解決してくれる」という、一方的な依存型の支援を求めるものでは無く、私たち自身の手で、自らの文明の作った誤りを正す事を前提とした、希望のある自立した外交です。

現実の社会は、宇宙とはおおよそ関係のない様々な日常活動によって稼動していますし、実質的な力を持った既存の権益などとのバランスで動いています。当然、社会が次の改善に進むには、まだ長い年月がかかるでしょう。今はその第一歩が微かに見えて来たところかもしれませんが、地球外文明との交流に向けて歩み始めたということだけは確かです。

これは「至福千年」の希望になるでしょう。それは宇宙文明への仲間入りを象徴しているのかもしれません。ですから兄弟の仲間入りを祝して、彼らは大挙して、地球の空を飛び回っているのではないでしょうか。

そう思われるのは、前述の「宇宙外交運動」の連携の中に、以下のような事柄が関連付けられているからです。

最後の項目などは、特に現実の国際問題や政治に直結してくるので、制約や妨害があるようですし、当然ディスインフォメーションも入って来ますが、 そのような宇宙的平和外交運動によって、「何が、私たちの未来に本当に役立つものなのか？」、「宇宙人は、本当はどのような存在なのか？」、「私たちには、どのような未来が可能なのか」などについて見極めていくことにも繋がっていくはずです。

このような状況は英語圏で先行しているので、日本は混乱情報に汚染されにくいという特典はあるでしょうが、いつまでも知らないままでいると、気が付いた時は他の欧米先進国から周回遅れになってしまうかもしれません。
当コラムをずっとご覧頂いている皆さんは、宇宙的変革の時代が、現実に始まっている事を実感頂けているかと思います。

次回からは、それぞれのテーマに絞って、関連情報を取り上げていきたいと思います。